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 Microsoft Office をアップデート
 現在 「ランサムウェア」 などのマルウェア(外部からの不正プログラム)が広まって、ほうぼうで被害が出ています。

それらへの対策としては、まずマイクロソフト社が現在サポートしている Windows OS を使用し、さらにマイクロソフト社が提供しているセキュリティアップデートを適正に利用することです。

Windows OS 以外に、最近は、日ごろ使用しているアプリケーションソフトにある脆弱性をつくマルウェアも多数広まっています。

それらのうちで、特に大きな問題になっているのが、マイクロソフト社が販売しているビジネスソフト Microsoft Office です。 Microsoft Office は Word、 Excel などからなる総合ビジネスソフトですが、最近では事業所、学校、家庭などほうぼうで利用されています。

Word、 Excel などは 「マクロ」 という機能があり、 Word、 Excel が内蔵するサブコードを利用して高度なプログラムを作成することができます。そのマクロの脆弱性につけこんで、利用者のパソコンで不正を行うマルウェアが最近多くなっています。

実は、私は Microsoft Office 2003 という古いヴァージョンの Office を長年利用してきました。

Microsoft Office このヴァージョンの Office が2014年ごろにマイクロソフト社のサポートがなくなったのは知っていましたが、OSを Windows 10 に更新したのちも一応使えたので、そのまま利用していました。

しかし、最近、 Microsoft Office でのウィルス被害が多くなったのを聞いたので、今回10数年ぶりに Microsoft Office をアップデートすることにしました。

 Microsoft Office はかなり高価な総合ビジネスソフトです。最近は私は Word、 Excel 以外のソフトはほとんど使わないので、上図の "Microsoft Office Personal 2016" というパッケージを購入することにしました。

Amazon社 でこのパッケージをかなり割り引いて販売しているのを見つけました。最近では、Microsoft Office はマイクロソフト社のウェブサイトからダウンロードして入手する方式が主流になっています。Amazon社 で"Microsoft Office Personal 2016"のダウンロード版を購入する手続きをしました。

その手続きが終了すると、マイクロソフト社のウェブサイトに行って Office Personal 2016 をダウンロードします。

Microsoft Office その際は、マイクロソフト社の 「マイアカウント」 が必要になります。まだそれを持っていない方は、前もってマイクロソフト社のウェブサイトで作成しておくのがよいでしょう。

 マイクロソフト社の 「マイアカウント」 を利用してマイクロソフト社のウェブサイトにログインし、 Office Personal 2016 のプログラム本体を自分のパソコンにダウンロードしました。

Microsoft Office その後、画面の指示に従って Office Personal 2016 を自分のパソコンにインストールしました。

 インストール終了後、これまで Microsoft Office 2003 で作成した Word、 Excel のファイルを Office Personal 2016 で開いてみて、正常に使用できるのを確認しました。

今回購入した Office Personal 2016 は、同一利用者が使用する2台のパソコンにインストールできるライセンスになっています。そこで、私が日ごろ利用しているノートパソコンにもこの Office Personal 2016 をインストールしました。



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(2017/06/20(火) 07:36)

 Windows10のチェックディスク
 現在 「ランサムウェア」 というマルウェア(外部からの不正プログラム)がインターネットを経由して広まっています。

マイクロソフト社は、ランサムウェア "WannaCry" を回避するためのセキュリティアップデートは早くから公開していました。それらをダウンロード・インストールする Windows Update を適正に利用していれば今回のランサムウェア "WannaCry" による被害は回避できたはずです。

そのように利用者のパソコンサイドでセキュリティ対策を講ずるのと同時に、万一に備えてパソコンで使用しているハードディスクのイメージバックアップを外部接続ハードディスクに作成しておくべきでしょう。

そのイメージバックアップを行う前に、まず自分のパソコンで使用しているハードディスクが正常に動作しており、ハードディスク上のファイルが正常な Windows のファイルであることを確認する必要があります。

Windows10 の場合には、画面左下のスタートボタンを右クリックすると黒いメニュー画面が現れるます。
その中の 「ディスクの管理」 を選択すると、下図のように現在使用中のハードディスクのステイタスが表示されます。その画面の中で、"SYSTEM"、"OS C:"の欄に 「正常」 と書かれているのを確認してください。

Windows10 チェックディスク

 次に、通常 Windows などパソコンの主要なプログラムを収納しているハードディスク "OS C:" について、より詳しく正常性を調べましょう。

Windows10 では "OS C:" にアクセスする方法が少々わかりにくくなっています。上記のように画面左下のスタートボタンを右クリックっして出てくる黒いメニュー画面で 「エクスプローラー」 を選択しても、OS C:は直接には表示されません。

画面左下のスタートボタンの横にある 「ここに入力して検索」 の窓に PC とキー入力すると、OS C:のアイコンが表示されます。
そのアイコンの上で右クリックして 「プロパティ」 を選択すると、下図の画面が表示されます。

Windows10 チェックディスク

 上図OS C:のプロパティの画面で、「ツール」のメニュータブを選択すると、下図の「ドライブのエラーをチェックします」という画面が現れます。

これが Windows10 のチェックディスクの画面です。

Windows10 チェックディスク

 上図チェックディスクの画面で 「チェック」 というボタンをクリックすると、 Windows10 はハードディスク上の主要ファイルが正常な Windows のファイルであるかどうかをチェックし始めます。

そのエラーチェックが終了した段階でエラーが発見されなかった場合には、下図のように 「このドライブをスキャンする必要はありません」 というメッセージが表示されます。

Windows10 チェックディスク

 ハードディスク上の全ファイルについてチェックを行うには、上図下部にある 「ドライブのスキャン」 という枠内をクリックしてください。

ハードディスクの容量によって異なりますが、ハードディスク上の全ファイルをスキャンするには10分以上の時間がかかります。


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(2017/06/04(日) 07:36)

 太陽光発電、ピークカット
 2011年3月11日に起こった東日本大地震とその際に発生した福島原発事故以後、政府は再生可能エネルギー利用促進のために電力の「固定価格買い取り制度」(FIT)を制定しました。

その後、同制度を利用した太陽光発電施設の建設が日本中で盛んになり、数年前からそれらの太陽光発電による電力が各電力会社の系統に次々に接続されるようになりました。

下図のチャートは四国電力での太陽光発電による電力の状況で、青い棒線は各年度で四国電力の系統に接続された太陽光発電の電力量を、黄色の棒線は契約申し込みは済んでいるがまだ電力を四国電力の系統に供給していない太陽光発電の電力量を示します。

四国電力管区で数年前から太陽光発電施設が盛んに建設され、太陽光電力が急速に系統に接続されつつある状況が見てとれます。

太陽光発電

 さて、太陽光発電の発電量は、朝、日の出から発電が始まって正午ごろピークに達し、以後は次第に減少して日没とともに停止します。

電力会社の系統は原子力発電、火力発電、水力発電などをミックスして利用しているので、それに流入する太陽光発電量がそれほど大きくない場合は上記のように太陽光発電量が一日のうちに大きく変動しても全体としては大した影響は受けません。

しかし、太陽光発電量の急増により、上記の太陽光発電量の変動が電力会社の系統の安定性に重大な影響を及ぼす恐れが出てきました。

下図は、本年4月末でのある日における四国電力の電力量構成を示すものです。この時期はもうかなり陽が高くなっているので、日中の太陽光発電量は相当大きくなります。

しかし、電力の利用者側では、まだそれほど冷房をしていないので、お昼前後になっても電力使用量は真夏ほどは多くなりません。そのため、下図に示すように太陽光発電による電力量がお昼前後には非常に大きな割合を占めるようになるのです。

太陽光発電

 四国電力によれば、四国で4月23日の12〜13時に一時的に太陽光発電の出力が電力需要の66%まで増加しました。そこで、四国電力は火力発電や水力発電の出力を低減し、電力の需給調整を行いました。

太陽光発電の出力はまさに天気次第ですから、急激な天気の変化により出力が短時間に大きく変動することがあります。夏の日中によくある雷雨の際は、太陽光発電の出力が一時間ぐらいのうちにほとんどゼロに近くなるまでドロップする場合があります。

太陽光発電 そのような太陽光発電出力の大幅な変動をある程度カバーするには、リチウムイオン蓄電池などによる電力用バッファ蓄電池の利用が有効です。

しかし、太陽光発電用蓄電池は安いものでも100万円ほどもする高価なものなので、最近にいたっても小規模太陽光発電施設では普及が進んでいません。

 そこで、各電力会社サイドでは、太陽光発電事業者に対して 「出力制御機能付RCS」 を利用するように要請しています。RCSとは、下図に示すように、太陽光発電パネルからの直流を電力系統と同じ100ボルトの交流に変換して電力系統に接続する装置です。

出力制御機能付RCSとは、上記RCSに電力会社からの電力需給情報を受信する機能を追加し、必要に応じて太陽光発電出力を低減あるいはカットする機能を持たせたものです。

その利用により、太陽光発電出力が電力会社の電力需給調整能力の範囲を超えると判断された場合には電力会社からの信号により太陽光発電出力をピークカットしようという方式です。

しかし、その出力制御機能付RCSなるものも、価格は安いものでも80万円以上もするとのことで、小規模太陽光発電施設にはなかなか普及しないのではないかといわれます。

太陽光発電


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(2017/05/31(水) 07:34)

 Windows7とランサムウェア
ランサム・ウィルス 数年前から 「ランサムウェア」 というマルウェア(外部からの不正プログラム)がインターネットを経由して広まってきました。利用者のパソコンを人質にとってお金を強請り取ろうという極めて悪質なサイバー犯罪です。

 初期のランサムウェアは、発売後長い年月が経ってマイクロソフト社のサポートが提供されなくなった古い Windows OS を利用しているパソコンをターゲットとしていました。

現在でもかなり使われている WindowsXP、 WindowsVista などのパソコンにウェブサイトやインターネットメールを経由して入り込み、そのパソコンのファイルを暗号化して乗っ取るというものです。

ランサム・ウィルス ところが、最近は、上記のような WindowsXP、 WindowsVista など古い Windows OS ばかりではなく、現在半数近くの Windows パソコンで使われている Windows7 のガードの甘さに乗ずるタイプのものが蔓延してきました。

 最近、ロシアのセキュリティ関連企業がランサムウェア "WannaCry" に感染した世界中のパソコンについて調査しました。下図チャートはそれらの感染率を Windows OS 別に調査した結果です。

それによると、現在では大分以前に使われた WindowsXP パソコンの感染はほとんど報告されてなく、現在多数使われている Windows7 パソコンの感染が大多数を占めていたそうです。

特に下図チャートから Windows7 64ビット版の感染率が60パーセント以上と非常に高いのが目につきます。

ランサム・ウィルス

 マイクロソフト社は Windows7 の脆弱性については早くから認識しており、ランサムウェア "WannaCry" を回避するためのセキュリティアップデートは同ランサムウェアが蔓延する2ヶ月前には公開していました。

Windows7 パソコンでは、それらマイクロソフト社から発表されたパッチをダウンロード・インストールする Windows Update の機能がありますが、それを適正に利用していれば今回のランサムウェア "WannaCry" による被害は回避できたはずです。

ランサム・ウィルス

 しかし、 Windows7 では、コントロールパネルの設定で Windows Update を実行しないようにすることも可能です。 Windows Update はかなり時間がかかるので、利用しなかった人も多かったのでしょう。

そのようにマルウェアを軽視してパソコンのメンテナンスをおろそかにした利用者が、悪質なランサムウェアに取りつかれたのでしょう。

ランサムウェア対策についてはマイクロソフト社のウェブサイトに詳細に解説してあるので、ぜひご覧ください。


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(2017/05/27(土) 06:45)

 ガス販売・大阪夏の陣
 電力販売自由化に続いて、2017年4月からは今度は都市ガスの販売が自由化されました。都市ガス販売自由化の方式は、2016年4月からの電力自由化と同じようなものです。

大手電力事業各社は、現在、自社の火力発電のために大量のLNG(液化天然ガス)を世界中から輸入しています。

電力会社のトップ東京電力が輸入するLNG(液化天然ガス)は、なんと国内最大のガス会社東京ガスの2倍を超えるとのことです。

関西電力のLNG輸入量は日本全体のLNG輸入量の10パーセントを占め、大阪ガスのLNG取扱量よりずっと多いそうです。

関西電力は自社のLNGタンカーを保有しており、それを利用して海岸地区に建設した火力発電所にLNGを供給しています。
それら火力発電所には大量のLNGを保管・解凍できるガスタンクなどの施設があり、すでにそこから下図のように近隣の他社事業所などに天然ガスを販売しています。

NTT東日本研修センタ

 上記のように、2017年4月からは、家庭などエンドユーザーに向けた都市ガス小売りが全面自由化され、需要者は都市ガスの契約先を自由に選べるようになりました。

全国の導管の約5割を保有している東京ガス・大阪ガス・東邦ガスの大手3社を対象に電気事業の場合の発送電分離と同様の 「ガス導管分離」 を実施し、新ガス小売事業者はそのガス導管を借りることで都市ガスをエンドユーザーに販売します。


NTT東日本研修センタ

 この都市ガス販売自由化はもちろん東京地方でも商戦が始まっていますが、特に激戦となっているのは大阪を中心とする関西地方です。

それは、この5月から関西電力高浜原子力発電所3号機、4号機の再稼働が大阪高裁によって許可され、関西電力の経営状態が大幅に好転すると見込まれているためです。

それにより、関西電力は自社のLNGを都市ガスとして低価格でエンドユーザーに販売できると思われます。

下田須崎

 また、高浜原子力発電所3号機、4号機の再稼働により、関西電力は海外から輸入するLNGの量に余裕ができ、エンドユーザーへの販売に振り向けることができるようになるでしょう。

昨年4月からの電力販売自由化では、新規参入した大阪ガスが電力利用量が多い家庭・小事業所などに対して高い割引率を提示し、関西電力のユーザーがかなり侵食されることになりました。

本年4月からの都市ガス販売の自由化では、今度は関西電力が豊富なLNG取扱量の一部を利用して一般ユーザー向けの都市ガス販売でリベンジに乗り出すのでしょう。


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(2017/05/23(火) 06:34)

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